カテゴリ:予告情報
日時 | 6月22日(月) PM6—9 | |
---|---|---|
会場 | 東上野区民館・201集会室 (地図はチラシ参照) | |
定員 | 36名(先着順) | |
申込 | メールにて、東日本部落解放研究所へ | |
報告の趣旨 |
1990年代以降、着実に成果を積み重ねてきた日本のセクシュアルマイノリティの社会運動は、商業主義やグローバリズムとの関連において運動の目的に逆行しかねない形にここ数年で大きく変質している。本報告では、渋谷区の「同性パートナーシップ条例」をとりあげその問題点を検討し、社会運動のネオリベラリズムによる取り込みへの抵抗の道を探る。 | |
報告者プロフィール |
1982年生まれ。東京大学大学院総合文化研究科国際社会科学専攻単位取得満期退学。博士(学術)。現在、東京大学大学院総合文化研究科国際社会科学専攻助教。専門は社会学、クィア・スタディーズ。単著に『「ゲイコミュニティ」の社会学』(勁草書房、2012)。現代日本におけるゲイ男性のコミュニティ、同性婚とネオリベラリズムの関係などについて研究している。 |
*詳しくはPDF「第9回研究会のお知らせ」をご覧ください。第1期プログラムは第2ページに掲載。